かんがえる、かがんでいる人

考えたことをまとめます。

中小企業でAIの面接は必要ありません

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Aiが発展するにつれて、企業の面接方法が変わるようです。

 

既にいくつかの大企業では、その足きりとして、AI面接官が学生を面接していることそれ自体や、その設問数を聞いて驚かれた方も多いと思います。

では、これが中小企業に導入されることがあるでしょうか。

私はどうもそうは思えないのです。

 

AIには教育が必要です。

この答えは正、こちらは誤。面接でしたら自社に好ましいか否か。

おそらくですが、今のところ明らかな不適合者をふるい分けるために利用されていると予想されますので、以降は私の予想です。

 

大企業において、タイプ別に、

例えば「50%はこういうタイプ、25%はこういうタイプ。一方の5%はやんちゃなタイプをとって、後は類型ができないけれど、なんだかよいという学生をとろう」

という方針の場合、そのあたりのタイプ別まで、確定はできなくても、こちらに該当しそうだ、もしくは、このタイプには該当しないというところまで判別は可能だと思います。

 

もちろん、機械で抽出できるデータには「数式化できる」という限界がありますので、最終的には人間が、「雰囲気」を見ることも重要です。(いい加減に思えるかもしれませんが、全体を見るというのも大事だと思うのです。)

一方で、ある人事採用のベテランが、花粉症で自分の体調が悪いときに、応募者に対して厳しい判断をしてしまっていたという話があります。

言ってしまえばそれも縁ではあるので、道具を上手く使って、なえるべく公平な面接が行われるべきだとは思います。

 

では、一方で、中小企業の場合を考えてみたいと思います。

そもそもの応募者数が少ないので、大規模な初期投資をする必要性がそもそもありません。

また、多くの中小企業の場合、(ベンチャー含む)社長に従うことができる、だとか、社内に馴染める、という点が重要だったりします。(外部から見た数は10社に満たないのですが、概ね、間違っていないと判断します)

というのも、特にベンチャーにおいては、スピードが重要視されます。YESマンとまではいかずとも、全ての行動に理由を尋ねられたり、議論を吹っ掛けられると面倒なのです。きれいごとではそう言わずとも、概ね、面倒だと思っていると思います。

また、一般の中小企業は大株主・出資者は社長であることが多く、会社が銀行からお金を借りる際には、社長が連帯保証人になります。

会社のオーナーであり、会社が借金するときの連帯保証人。

良いことではありませんが、社長が会社を私物化するのも、仕方がないことだと思います。従業員も社長に雇っていただいているのです。

次に、AIの教育です。

AIに教育が必要だという話は何度か記事にしてきました。

そして、それは、微妙な判断において、正誤の判断が利用者によって変わるのであれば。「どういうところで教育をしたのか」という、産地(?)表示のようなものが必要だとも書きました。

まさに中小企業では独自の文化、常識があり、そこで日々を暮らす人にとってはそれが世間とかけ離れていようと、それが常識なのです。

○○で教育したAIよりは、自社で教育した方が良い。

そうなると、何ができるか。

その中小企業の面接官のコピーが出来上がります。

 

応募者の少ない中小企業において、面接官のコピーをわざわざ作る必要があるのでしょうか?

私はないと思います。

 

中小企業(定義をしていませんが、AIを教育するのにコストメリットがない規模、としてください)では、AIを使う意味がないので、せいぜい適性検査で足切り。そして今まで通り面接官が人物判定を行うのが一番生産性が高そうです。

 

多分、売り込みをかけられても

「いくらかかるの?、、、うーん、それは高すぎる」

という話になることが多いと思うので直感とあまり違いはない場合、特に面倒はないのです。

しかし、意思決定者が新技術に興味がある場合、そしてブラックボックスを魔法の箱だと期待してしまっている場合、運用に活かせないものを買ってしまう恐れがあるのかな、と思います。

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