ウォータースライダーかな？
仮想通貨の価格は季節的なものも取り入れているようです。
風流ですね。
多分あれです、ちょっと上向いたところでジャンプする仕掛けですよ。
ほら、右から五分の一位のところ。
CboeのビットコインETFの可否判断が延長されたとSECが発表しました。
仮想通貨全体の時価総額2018年最安値を更新も、上昇トレンド転換への材料は変わらず｜仮想通貨市況
ビットコインETFの可否判断は、最大240日（2019年2月頃）まで延長する可能性：暴落の原因を探る
SEC、今後2ヶ月で9つのビットコインETF可否判断へ | Cointelegraph
「ビットコインETFは2019年のイベント」＝加・大手投資銀行のレポート | Cointelegraph
だそうです。
どんどん後ろにずれています。
さらにですね、日付を追加で延長することが可能らしく、Cboeに関しては2019/02辺りまで可能。もう、2018年はあきらめた方がよさそうですね。
ただ、BTCへの指摘という観点からすると、その指摘事項である価格操作性や流動性をどうにかして解決しなければETFができないわけですよね？
じゃぁ、価格操作性がどうして可能かというと、大口保有している人がいるからですよね？
その人たちはなんでたくさんっ保有しているのかというと、多分マーケットで遊びたいからではなくって、儲けたいからですよね？
ETFが許可されると、BTCの価格が多分上がりますよね？
それは、大口の人にとって嬉しい事ですよね？
であれば、ETFを許可されるように流動性を確保する、というのは、大口にとっても目指すべき目標のはずですよね？
今後は、大口がBTC現物を吐き出す何らかの施策が打たれなければETF許可は難しい、また、ETFが許可されたとしても、大口がいる以上、そしてその目的がキャピタルゲインの取得であるのであれば、売り圧が相当にかかる、と、私は予想します。
１．ビットコイン市場（OTCや先物取引）は規制されている
２．OTCのインデックスは主に、機関投資家の相対取引によるもの
３．価格操縦の懸念はすでに緩和され、以前コモディティに基づいたETPの認可に一致する
４．今、ビットコインに向けた、規制されたデリバティブ市場は存在する
５．当ETFのシェア価格は個人投資家向けでなく、機関投資家に特化した設定
１、規制されているんですか？多分裏でいろいろ情報のやり取りとかされているでしょうし、BOTは相変わらず活躍中でしょうし。この状況が規制されている状況なんですか？
２、機関投資家だけなんですか？機関投資家だけなら解決策になっていますか？機関投資家であろうが特定個人であろうが、大口がいて、その意の一つで価格が調整できればマズいんじゃないですか？
３、EIPがOKだからETFもという理屈はわかるにはわかりますが、けられても仕方ないような。こちらに関しては100％非難できません。
４、存在するから、ETFも仲間に入れろと？３と違いこちらはどうなんでしょう？
５、これは、投資家の財産保護という視点からすると気の利いた反論かもしれません。機関投資家の見聞きが試されるであろうという事です。一方で機関投資家を通じて個人投資家もBTCに投資可能なので、そこの部分は良いんでしょうか？
いいんですか？そうですか。
「ブロックチェーンとデジタル資産」と題された報告書でカナコードは、「ビットコインETFは実現しそうだ。しかし、それは2019年のイベントになりそうだ」と予想した。
Lisk Core 1.0.0.の品質保証チェックが完了｜二つ目のRC版が明日公開予定
Lisk Core 1.0 RC版が日本時間9日夕方頃テストネットにリリース予定だそうです。
豪州企業、イオスとイーサの両ネットワークでステーブルコイン発行 | Cointelegraph
これは少し興味深い。米ドルペッグのstableCoinがEOSで開始されるとのこと。
とおもったら、Havvenの事でした。
EOSとETH両方のネットワークでそれぞれ発行することを目標だそうです。
「現段階において、仮想通貨はまだ揺籃（ようらん）期にある。そのため、どのブロックチェーンがスケールするか明らかでない」
「このため、ブロックチェーンインフラを提供するプロジェクトは、チェーン間で互換性を持たせる計画を立てることが重要だ。そうすれば、選択したチェーンの成功に、プロジェクトの成功は左右されないからだ」
米トランプ大統領の元主席経済顧問 「仮想通貨が”新世界の扉”を開くには、さらなる実用性が必要だ」
トランプ大統領の元側近でGS元CEOのGary Cohn氏は「仮想通貨は価値の保存という実用性だけでは不十分で、さらなる実用性が必要」と指摘。仮想通貨に対する価値観を語った。
「価値の保存」だけでない、実用的な使途が必要だとの指摘です。
価値の保存も現状のFIAT建てでの下落状況見ると怪しそうです。
どのように開発、運用、使用されるのかがより明確で、マイニングコストや電気コストに左右されることのないグローバルな仮想通貨が台頭してくるという予想
何が左右されるかはわかりませんが、そこまで決まり切ってしまっているものはCBDCなんじゃないかと思います。
信用性が欠ける仮想通貨は、価値を維持できない：台湾の中央銀行総裁が疑念
決済手段としての通貨の使用は、長い信頼の歴史に依拠している。
こちら、おっしゃる通りだと思います。
兌換紙幣としての長年の利用が、通貨に対しての信頼を生み、その信頼だけが乗り移った通貨を我々は利用しています。そしてそれが、まぁまぁ上手くいっています。
仮想通貨には、その対象に対する信用が足りないという事ですね。
ビットコインというシステムのもともとの考えが、信用しなければならない第三者の介在をなくす、というコンセプトだと思うのですが、その対象である仮想通貨に信用が足りないというのも皮肉な話です。
現状で使うとすれば、vehicleCoinとして使うしかありません。
1000円分のBTCは0.0001BTCだから、それを授受するという使い方です。
そのうちBTCがBTCだけで成り立つ経済圏ができれば、その存在自体は暗号技術で信頼がおけるものなので、信頼がおけるものになれるかもしれません。
現状は、使い先がない、価格ボラティリティが激しいので使いづらい。利確を意味するので税金計算が面倒、当たりの問題があるのだと思います。
処理量も少ないですし。
英規制当局、仮想通貨関連の「クローン企業」出現を警告 | Cointelegraph
英国の金融行為規制機構（FCA）は7日、FCAに登録済みの投資会社フェア・オークス・キャピタル(Fair Oaks Capital)の名をかたる「クローン企業」が出現したと投資家に対して警告した。
このクローン企業の名前は、フェア・オークス・クリプト（Fair Oaks Crypto）で、実際FCAに登録されている会社と3つ目の単語が異なる。
「 どうも、NHKの方から来ました」という訪問販売を思い出しました。
詐欺企業というか、押し売り業者は、相手が玄関のドアを開けるのが相当な壁のようで、そこからは何とかなってしまうのだそうです。
上記の文言は、「NHKから来ました」という意味に誤解される「NHKがある方角からきました」という意味です。
今の時代の玄関のドアは何に当たるのかはわかりませんが、詐欺怖いですね。
略称だけで終わらせずに正式名称を使う・確認するという自衛策くらいしかありませんでしょうか。
イーサリアムのネットワークが再び遅延、スパム攻撃か | Cointelegraph
ETHが攻撃を受けたとのこと。
これが何を意味するのかというと、ETHを攻撃して似たような機能を持つブロックチェーンの方を相対的にアゲる、か、イタズラか。
イタズラ（特に目的もなくやってみた）というのは人間の中にある感情の一つですが、 その性質上、方向づけが大変難しいように思います。
米ウェストバージニア州、中間選挙でブロックチェーン基盤の投票アプリ導入へ | Cointelegraph
米ウェストバージニア州、中間選挙でブロックチェーン基盤の投票アプリ導入だそうです。
このアプリ開発を手がけるのは、ボストンを拠点にするアプリ開発企業ボーツ（Voatz）。顔認証ソフトウェアを使って、利用者がアップロードした政府発行のIDとセルフィースタイルで撮影した顔の動画を照合するという。データは利用者の匿名性を守るために、ブロックチェーン上に記録されるという。
何かのカンファレンスで使われたものとは別のようです。
顔認証は良さそうですが、念のために複数認証にした方が良いかなぁ？なんて。
利用者の匿名性を守るためBC上ですか？アドレスと個人が紐づけられる危険性はどのように排除されていますか？
ただ11月の中間選挙で使うかの最終決定は、それぞれの郡に委ねるという。
やってみないと課題も見えませんが、実際攻撃というか不正のようなニュースもありました。今の段階では日本の会社が行った「やってみるけれどあくまでテストで、公式な意思決定には関与しない」というものがニュースリリースとしての価値は高いかと思います。（コストパフォーマンス的な意味で）
似たニュースで
ウクライナ、ネムのブロックチェーンによる選挙投票をテスト | Cointelegraph
こちらはNEMを利用だそうです。
28ノード用意、一つ1228ドルで計34384ドル。結構かかるんですね。
同氏はこれを技術に支払う費用としては少額だと述べた。
払う方が少額だとおっしゃるんでしたら。別に。
ノードを立てるコストは、割と今の私の関心ごとです。
暗号資産エコシステム向けソフトウェア開発リブラ社、シリーズBで16.7億円調達完了 | Cointelegraph
リブラ社という会社があるようです。
その会社は仮想通貨関連のソフトウェアやデータサービスの会社です。
段階的に資金調達をしているようでして、そのある段階での資金調達が16億7000万円だそうです。前段階と合わせて27億3000万円ほど。
プラットフォームの構築や新商品のリリースに充てられるそうです。
リブラのジェイク・ベンソンＣＥＯは、同社の使命は仮想通貨を処理する機関向けに記録システムを提供することで、同システムはマネジャーや投資家、監査機関や規制当局への報告義務の需要を満たものだと述べている。
記録システムはブロックチェーンじゃないんでしょうか？
何のためのブロックチェーンでしょう？
機関投資家向けというか中央集権型取引所向けでしょうか。
RDBがあてにならないから、別途データを記録しましょう、という。
ここが良くわかりませんでした。
ビットコインの犯罪利用、トランザクションの10％にまで減少＝米麻薬捜査官が語る | Cointelegraph
犯罪におけるビットコインの利用はトランザクションの10％にまで低下している。ただ取引量自体は「著しく増えている」状態だ。
仮想通貨の使い方が健全な取引に使われるものが多くなっているというニュースです。
またインファンテ捜査官によれば、モネロやZキャッシュのような匿名通貨はBTCより匿名性が高いとはいえ、流動性が低く、DEAは「追跡する方法を持っている」という。最後に捜査官は次のように述べている。
「ブロックチェーンは、実際には私たちに個人を識別するための多くのツールをもたらしてくれる。私は彼ら（犯罪者）が仮想通貨を使い続けて欲しいと思っている」
以前にもニュースがありました。匿名性通貨を使っても足がつくよというニュースです。これを機会に犯罪に使われる機会が減るといいなと思うと同時に、匿名通貨の匿名性に疑問を持ちます。
マイニング大手ビットメインの企業価値が150億ドルに到達 ソフトバンクなどが投資 | Cointelegraph
マイニング大手のビットメインが米テキサス州にマイニング施設建設へ、投資額は555億円 | Cointelegraph
最近のニュースは、ソフトバンクの投資と案理科テキサス州へのデータセンターとマイニング施設の建設ですね。
何故テキサス州なのかはよくわかりません。
米国とカナダでは仮想通貨のマイニングを巡って環境への影響などが取り沙汰れているが、企業はより安い電力を求めて米国やカナダへの投資を進めている。
とのこと。カナダが安いのは水力発電や冷房費がいらない、もしくは少なくて済むという点でわかるのです。テキサスですよね？
プレスリリースによれば、ビットメインは最初の２年間で地元に400人分の新規雇用をもたらすとしており、今後７年間で５億ドル以上を投資するとしている。
こちらは大変結構な事だなぁと思います。
ブロックチェーン技術者の人材紹介サービス「FLOC agent」を開始 ～FLOC社のスクール事業で育成した卒業生を紹介 - 仮想通貨 Watch
ブロックチェーンが流行ったので、その周辺ビジネスが伸びますね、という話です。
教える事業で育て、その人材を、人材紹介サービスで売り上げに換えるというビジネスモデルです。
記事に書いてあった期間でできるかどうかはわかりませんが、それだけに集中するともしかするといけるのかもしれません。
アメリカでは
Unlimited Online Developer, IT and Cyber Security Training | Pluralsight
こちらが有名なようで、スキルが非常に細分化されており、事業としても成功しているようです。
日本では
Progate | プログラミングの入門なら基礎から学べるProgate[プロゲート]
Aidemy | 10秒で始めるAIプログラミング学習サービスAidemy［アイデミー］
この二社が有名ですね。
こんな記事を書きつつ、プログラムを習得するには、できれば 、何か作りたいもの、分析したいものがあるといいな、と思います。
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