早起きをしたので朝にランニングをしました。
日が照っているところでヒモのようなものがあり、何気なく見ていると動くんです。
蛇だったんです。
なんでまた？と思いましたが、きっと日向ぼっこしてたんですね。
ほら、変温動物だから体を温めたいんだと思います。
もう、冬です。
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今朝公開したこの記事なんですが
いまさらですよね。PoWや減価償却についても書いた気がしますが正直かったるいんです。でも、書くんです。ブログ内で内部リンクを張ると良いらしいです。
それはそれでどうかと思うんですけどねぇ。
簡単に書けますし。
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国内仮想通貨取引所のシステム不備による強制ロスカットで計5500万円損失：取引の無効化求め「ADR」申し立て
NHK NEWS WEBの報道によると、仮想通貨取引所「Zaif」でビットコインFXに投資した際、システムの不備により通常起こり得ないBTC価格で強制ロスカットされて多額の損失を被ったとして、顧客18人が「取引の無効化」を求めるADR（裁判外紛争解決手続き）を申し立てた。
ZAIFは最後の最後まで不具合でえらいことに。
今年2月には、ビットコインの最大発行枚数2100万BTCを超える、存在しないはずの「21億BTC」が、Zaifの売り板に出現したことで騒動となった。
こちら記憶に新しいですね。
ZAIFは買収されてしまいましたが良かったのかもしれません。頻発と言っていいトラブルを解消できるだけの組織ではなかったんでしょう。すごくエラそうな言い方ですが。
他と比べるとどうしても見劣りしてしまいます。
トークンの品ぞろえは多かったし、CMSとかも個人的には応援してました。
CMSが詐欺かというと、仕組みが詐欺を呼びやすかっただけだと思うのです。いま、STOをやろうとしているところの仲介業務ができようとしています。それと同じ感じなので。
だから、CMS自体はプロジェクトの目の付け所はよかったけれど、ICOという仕組み自体に脆弱性が あったと考えています。
ビットコインキャッシュのハードフォークで通貨分裂を確認｜今後の仮想通貨価格と展開は？
ビットコインキャッシュのハードフォーク実行日時を迎え、BitcoinABCとBitcoinSVは、各々が掲げるBCHプロトコルのルールセットの変更するために、フォークを実行。
ABCとSVのブロックデータを提供するCoinDance上で、ブロックの状況が見えてきた。
HFで分裂する＝ハッシュパワーの減少ですから、価値がどうなるかはわかりませんが価格は当然落ちます。価値の観点から見ても、人間の需要には限りがありますから、分裂したそれぞれが、もとのBCHと同じ価値を持つのかは微妙なところです。
フォーク当初こそ劣勢に立たされていたSV派だが、すでにクレイグ氏は、この”ハッシュ戦争（has war）”と呼ばれる戦いを続けると公約しており、クレイグ氏が持っている手札は全て使用する動きにでる可能性が予想されているため、予断は許さない状況は続いている。
実際に、”Satoshi’s shotgun”と呼ばれるABC chainに偽の取引を送るスパム行為と思われる動きが確認されている。
こういうのは、正直辞めていただきたい。開発者パワーの無駄遣いです。
ハッシュパワーの無駄遣いです。
ニュースのネタにはなるかもしれません。
ハッシュ戦争自体、今後どのような形で決着がつくかは現状定かではないが、チェーン分岐自体は行われたことが確認されたため、分岐チェーンをどのように取引所やウォレットサービスなどが取り扱うかが注目されるだろう。
私は怖かったので、利確してます。
この仮想通貨ニュースをご覧の方は、私が何度もノーポジという選択肢がある、と書いたことをご存知のはずです。
マイニングもトレードも、非常に無茶苦茶な状況。
ビットメイン社ジハン氏の会長職辞任は誤報か｜複数仮想通貨メディアの取材に対して否定声明
中国北京に本拠を置く仮想通貨マイニング最大手、Bitmain Technologies Limited (ビットメイン・テクノロジー・リミテッド＝以下ビットメイン社と表記)は、香港証券取引所 (HKEX)での新規株式公開（IPO）を前に、取締役会の再編を行ったことは認めつつも、個人としても仮想通貨業界に多大な影響力を持つ、同社の共同創設者、Jihan Wu(ジハン・ウー)氏の取締役からの降格の報道については、複数の報道機関の取材に対して回答した。(取材報道機関：CCN、BitcoinMagazine)
仮想通貨業界、誤報が多い気が。
何を信じればいいのやら。
オピニオン記事ならまぁまぁわかるんですけどねぇ。
BCH関連でちょっとしたニュースにしたかったこともあるんでしょう。
噂って怖いです。出所を突き止められることは稀ですし、突き止めたとしてもしらばっくれたり逆切れしたり、でしょう？
そのうわさで誰かが損失を被っても責任を取る人はいないんです。
え？風説の流布を仮想通貨の世界で取り締まる法律はない、だからこそ効率的に使った？
そうなんでしょうね。
NY州金融当局が新たなビットライセンス発行｜ビットコイン、リップル（XRP）など主要仮想通貨のカストディサービス提供へ
New York Digital Investmentグループの子会社であるNYDIG Execution LLCが通称ビットライセンスと呼ばれる「virtual currency license and a money transmission license」（仮想通貨ライセンス・送金ライセンス）を取得したことが公式文書で発表された。
LLCだから合同会社ですね。だから何だってこともありませんが。
対象仮想通貨が気になります。
ビットコイン
ビットコインキャッシュ
イーサリアム
イーサリアムクラシック
リップル
ライトコイン
文書内ではニューヨーク州金融サービス局（DFS）が既に14のビットライセンスを仮想通貨事業社に認可していると明記されている。
BCHｗｗｗ。どうするのよ？
ETCも何気に人気があります。
うーん、MONAとか入ってくるとアツいんですがそういう事もなく。
米SECが「水面下」で仮想通貨規制を行なっている可能性を米弁護士が示唆
そんな中、アメリカ証券取引委員会(以下、SEC)が数多くのICOプロジェクトや仮想通貨取引所を着々と規制し始めているのではないかという噂が出てきている。
この際に最も重要なポイントとなってくるのが、あるトークン、または、仮想通貨が「有価証券(Security)」とみなされるか否かだ。
この辺りは前々から言われていたことです。SECが公式に、ICO一つ一つチェックしているって言ってましたから。
仮に、特定のトークンがSECによって証券と定義された場合、そのトークンは、証券法等に従って適切な資金調達法や基準を設ける必要がある。
例え、そのICOが、不特定多数への販売を行う”公募(Public Offering)”ではなく、適格投資家など一部の人々を対象とした販売である私募(Private Offering)であったとしても、適切な基準に則って行わなければならない。
問題はこちらかなぁ？と。
適格投資家は、公から認定された投資家なわけです。専門家です。だから、そちらから資金提供を受けるようにアメリカでは方向転換されたはずです。
それは後々の取り締まりを受ける危険性を低減させたいからだったはずです。
にもかかわらず、私募でもダメとなるとちょっと厳しめ。
現在公開されているトークンであっても、もし今後そのトークンが証券法に違反しているとみなされた場合、そのプロジェクト自体がストップしてしまう可能性もあるのである。
こうなっちゃうのですね。大混乱です。
「仮想通貨はSECの管轄外に」オハイオ州選出の共和党議員が法案提出へ | Cointelegraph
共和党でオハイオ州選出のウォーレン・デービッドソン議員が、トークンを使った資金調達であるイニシャル・コイン・オファリング（ICO）を証券法の適用外にする法案を提出する計画であることを明かした。13日付のワシントン・イグザミナーが報じた。証券法を基にICOの規制強化を進める米国証券取引委員会（SEC）と真っ向から対立する流れだ。
じゃ、どこの管轄になるのか、理由は何か？が大事です。
なーんか、結論だけだと興ざめです。
今回提出する予定の法案では、州レベルも含めてICOを証券法の適用外にするほか、仮想通貨を証券というよりプロダクトとして扱うことでSECの管轄外にする。
？理由が書いてない。
プロダクト、実物として扱うのは結構なんですが、すでに金融商品となっている現状をどう収めるんでしょう？
中国保険大手の平安保険、ブロックチェーン技術やAIを活用した「スマートシティ」構築へ | Cointelegraph
世界最大級の保険会社、中国平安保険グループと海南省三亜市は、「スマートシティ」建設に向けた戦略的提携契約を締結した。中国共産党機関紙、人民日報は14日、この新プロジェクトには、ブロックチェーン技術や人工知能（AI）、ビッグ・データ、クラウド・コンピューティングが活用される予定であると報じた。
IoTで取得したデータをAIへという例の流れは無いんですね。
開発者が集まってくる状況を整えるのが大事なはずなので、個人の税金や外国人のビザ発給制度の改定などは注目点かもしれません。
日本どうするんだろう、健康保険とか問題になっています。
5兆ドル規模のFX決済大手CLS、ブロックチェーンベースのネッティングサービスをリリースへ | Cointelegraph
ネッティングサービスは、AとBの複数回のやり取りの差額をやり取りするというサービスです。
1+2+3+4+5+6、それぞれを、6回に分けて処理するのではなく、21を移すという処理をするのですね。
ネッティングサービスは、タイムゾーンの違いから引き起こされる通貨価格の変動などの要素を反映し、当事者間で交換されることになっている複数のポジションや支払いを相殺して、その価値を決定する。そのようなケースにおいて、所与の当事者が支払うべき報酬を確定する目的で、このサービスが利用される。
書いてた。。。
「サービスが機能性を伴って成長を続け、DLTが成熟するにつれ」直接的なノードホスティングが提供されることになるだろうとの見解を明らかにしている。
顧客のノードを預かって運用するサービスが、ノードホスティング。
これはあり得ますがいつになるのかはわかりません。。。。
「中央銀行デジタル通貨は金融危機のリスク軽減が可能」＝IBMのブロックチェーン金融サービスCTO | Cointelegraph
IBMのブロックチェーン金融サービスで技術責任者を務めるスタンリー・ヤン氏は、中央銀行デジタル通貨（CBDC）が2008年の金融危機で引き金となったリスクを軽減するのに役立つとの見方を示した。また、同氏が14日、CNBCのスクウォーク・ボックスのインタビュー内で語った。またヤン氏は既存のデジタル決済システムの断片化の解消にも、CBDCが役立つとの考え方を示した。
CBDCの話題が続きます。
金融危機のリスク軽減に？なぜ？
また、ある程度キャッシュレス化が進み、幅広いデジタル決済ソリューションが受け入れられている先進的な市場においては、市場の断片化を軽減できることがCDBC導入の大きなメリットのひとつだとしている。
ヤン氏は、ＩＢＭブロックチェーン金融サービスの最高技術責任者（CTO）であり、かつてはブロックチェーン・コンソーシアムのＲ３やブロックチェーン企業のコンセンシスに所属していた。また、シンガポールの中央銀行で決済システムの管理を10年間担当した経験も有する。
いつもの通りですが、どういう立場の人が言ってるかは気にする必要があります。
今回、、R3にかつて所属し、現在IBMのCTO。
自社サービスを使ってCBDC作りませんか？ってなもんでしょう。
コルダを使ってCBDCをタイが作っていたように記憶しています。他にもあったような。
?
