かんがえる、かがんでいる人

考えたことをまとめます。

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スマホの次のデバイスとしてのARグラス

あけおめことよろ

 

正月の一日だったか二日だったか、OPENAIがデバイスを発売するらしいという話が耳に入った。ペンだそうだ。決まったわけではないらしい。これの真偽はわからないのだけれど、それをもとに話を展開していく

 

私の結論として、ペンはない
現状多くのスマホユーザーが行っているのは創作ではなく消費浪費である。それに特化した形状のデバイスが望ましいと考える。私の予想はARグラスのさらなる発展だ
現状の考えをメモがてら残しておく

 

 

1 製品コンセプトと定義

カメラ付き外部モニタ
スマホに接続することで、バッテリーと演算をスマホに任せる。ARグラスは基本的に映像の投影装置であり、保持しているカメラを利用したセンサーである
メガネをかけているというイメージ。良い姿勢のまま情報を消費できるため、スマホ首や猫背などは解決される
何らかの記録を行う防犯カメラの役割を果たし、米国警察官のボディカメラのような役割すら果たすかもしれない。プライバシーや肖像権との衝突は起こる。規制や法律との衝突も起こり得る。特に地方の小さな温泉など、追加防衛費用を取れないところに安価でキルゾーン(カメラを使えない地区)として登録できる体制は不可欠。一方で、女性の一人暮らしなど、キルゾーン設定すること自体が危機を招くことも考えられる

2 ハード仕様

先述の通り、スマホテザリング型(バッテリーと演算はスマホに依存)。既存製品のバッテリーと熱の問題を解決する
ARグラスのカメラで取得したデータは資産でもある(例えば通る人が少ない場所でのクマの目撃情報。重大事件の証拠映像をたまたま見ていた、など)のでセキュリティは重要
ARグラスのカメラは先述の通り、防犯カメラでもあるので、あえて録画していることを知らしめる赤ランプなどがあっても良い。交渉の場などにおいてはあえて切り替える(相手は録画されていないと油断して、ズルいことをしてくる場合がある。その時の証拠をとる)ことも必要かもしれない
レンズは透過と遮光(透明レンズとサングラス)に切り替え可能。影像の投影は内側だけでなく外側にも。内側は情報の消費などモニターとして。外側はサングラス状態時の利用者の顔を投影し、サングラス状態でも自然なコミュニケーションが取れることを狙う(利用者はARグラスのカメラを通じて相手の顔を見、相手は利用者のARグラスインカムで取得されARグラスの外側に投影された利用者の顔を見る、という構造)迂遠だが、利用者はAR・VRを対面で体験でき、かつ、相手にはサングラスによる不快感を与えない。場合によっては加工(目を大きく見せたり、という「盛り」)影像を投影できるかもしれない
近視や遠視・老眼などにも対応。裸眼でARグラスを見ることでメガネなどの視力矯正器具の必要なし

3 各部品構造

フレームや鼻あて(所有・身体接触部)と、電子部品(循環・サブスク部)を分離可能な状態にしておく。レアメタルなどを再利用しやすくするとともに、各部品ごとのバージョンアップにも柔軟に対応させる。そして身体接触部はリサイクルに心理的抵抗感が大きいと推察されるため、買い切り制とする
イヤホンとマイクによる、音声データ入出力。また、カメラと同様のセンサー(情報取得装置)としての役割も果たす。LLMとの会話を音声で行っている人も多いだろう。ARグラスでそれを果たす

4 情報通信

独自暗号化プロトコルを使用。
スマホテザリング方式を採用する以上、OS(Android/iOS)が資産であるARグラスが取得したデータを「横取り・のぞき見」する危険がある。それを回避。プライバシーの保護。ZK(ゼロ知識証明)やMPC(マルチパーティ計算)の検討。TEEによりOSには平文を触らせない

5 対レギュレーション

GPS機能により、国や地域を特定。法律や条例に合わせた機能の付加(シャッター音など)や制限
1で述べたキルゾーンでの機能制限のためジオフェンシングを行い、指定エリア(機密区画)確定。低コストで認定できることが肝

6 ビジネスモデル(エコシステム)

PoR(Proof of Reality)市場
ARグラスにおける位置情報と影像や音声データは資産になりうる
例えば、人通りの少ない場所での災害や、道路の混雑状況、事故などの情報は「有用であり需要が高いから高く売れる」そのようなデータを提供する人間に対しては、対価還元など、ハードウェアやソフト利用料の割引などが行われて良い
それによるデータ供給者としての信頼スコアがあっても良いし、データの供給源の真偽が不明な場合、または重要な場合、真偽を確かめるため第三者の目も必要になる。情報の監査だ。嘘のない情報提供や、積極的に重要情報を提供してくれる人は信用スコアが上がり、また、監査情報として二次的に同じ事例を情報として提供する人間にも信用スコアが付与される
このデータ取引からは手数料が引かれ、データ経済圏を健全に保つための第三者機関による監査も受ける。手数料で監査機関への対価を支払う。監査機関は独立性が肝

7 提供価値

単なるガジェットを超えて、医療機器であり、データ消費のためのデバイスであり、センサーであり、実を守るための証拠保全用具であり、姿勢矯正ヘルスケア器具ですらあり、さらにはデータ提供が仕事になることがあれば、仕事道具にすらなりうる

 

問題点

1 キルゾーン設定者の資格
温泉管理者が盗撮を行うかも、警察が言論弾圧のためにキルゾーン設定をするかも
2 データのディープフェイクやプライバシーとの兼ね合い
有名人が映り込んだ影像が高く取引されたり、AIを利用した偽画像が出回る危険性。それらをなくすために第三者機関の監査を入れるが、ゼロには絶対にならない
3 社会的に受け入れるためにはハードルが高い
一方で、すでに防犯カメラやドライブレコーダーなどは日常に溶け込んでおり犯罪抑止に一役買っている永遠代謝理解している。しかし、盗撮などがやりやすくなってしまう懸念は残存する

 

以上、ではでは